仮想化に関する導入状況調査結果で見える事 |IDC調査より

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8月22日、IDC Japanが、「国内ユーザー企業の仮想化に関する導入状況調査結果」を発表しました。

調査は、仮想化ソフトウェアによるサーバー仮想化を実施している企業434社、実施を検討している企業81社を対象に実施されたそうです。

サーバー仮想化の実施時期についての調査では、2009年以前に実施している企業は26.4%、2010年の実施は15.1%、2011年の実施も15.1%、2012年の実施は22.3%、2013年(6月時点)の実施は5.2%で、残りは2013年7月以降の実施予定との事。

従業員5,000人以上の大手企業では、早い時期にサーバー仮想化が実施されているのに対して、100~499人の中堅中小企業では2011年以降の実施が目立つ結果となっています。

サーバー仮想化を実施している企業での技術セグメント別(クライアント仮想化、ストレージ仮想化、ネットワーク仮想化)仮想化実施状況としては、


グラフはIDCより

半数以上は複数の技術セグメントで仮想化を実施しており、「サーバー+ネットワーク+ストレージ+クライアント」が14.1%、「サーバー+ストレージ」が10.4%、「サーバー+クライアント」が9.9%、「サーバー+ネットワーク」が8.1%となりました。この結果から、サーバーだけではなく、その他の技術セグメントでの仮想化が進みつつあることがうかがえます。

との事。

このうち、

ネットワーク仮想化を実施している企業において得られた効果として、「ネットワークの管理が一元化できる」と「VLANを拡張できる」が29.6%で最も多く、「ネットワークの冗長性、可用性が高まる」と「ネットワーク構成を柔軟に変更できる」が24.4%で続いています。また、仮想化しているサーバー(物理)が50台以上の大規模に仮想化を実施している企業では、「ネットワーク機器のコストが削減される」と「ネットワークの設定作業負担が軽減される」が28.6%と高い回答率となり、ハードウェアコストと運用コストの削減効果が大きく出ている。

との調査結果も出ています。

技術の普及とともに、採用する企業は増えていますが、各企業ともに、費用対効果での検証も必要かとも思われます。

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